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覚える量を減らすためのやり方

過去問を1問ずつ数えて、覚える範囲を決めます。ここでは宅建士を例に、どこまで削れたのかと、その確かめ方を出します。

ここから下は宅建士で実際に測った数字です。

47覚える表のすべて
合計約5.4万字
708フラッシュカード
表から自動で作った札
36先に決める点の配り方
(合格ラインは33〜38点)
798手書きの解き方
公式の正解と機械照合済み
700解析した過去問
(12年・14回)

ここから先は、宅建士を例に、覚える量がどこまで減るかを見せます。分析のやり方は、どの試験でも同じです。

1. 配点を、先に決める

合格ラインは例年33〜38点。満点は要りません。どの科目で何点取るかを先に決めると、捨てていい範囲が見えて、やることが一気に減ります。

科目出題目標方針
宅建業法20問18点主戦場。受験者平均は13問。ここで差がつく
権利関係(民法など)14問7点半分でいい。完璧を狙って時間を溶かさない
法令上の制限8問5点面積・期間の数字を覚えれば取れる
土地・建物・統計5問4点常識で解ける2問+直前に見る統計
税・鑑定3問2点非課税と特例だけに絞る
合計50問36点合格ラインを先回りして配る

権利関係で7問落としても受かる。これを先に受け入れると、勉強は一気に軽くなります。 36点は最低ラインの設計で、範囲内を取り切れば上振れします。

2. まず宅建業法から始める

理由は2つ。①1問取るのに覚える条文がいちばん少ない ②過去問と同じ論点が繰り返し出る割合がいちばん高い。どちらも過去12年・700問を1問ずつ分析した実測値です。

科目1問取るのに覚える条文論点の繰り返し出題
宅建業法5.5本62〜100%
法令上の制限16.5本44〜62%
権利関係(民法など)23.9本12〜25%

本試験に出る選択肢 100%

過去問の再利用 96.4%

その内訳

そのまま出る 62% 正誤を反転 38%

※ 令和6年・令和7年の本試験を、それ以前の12回分だけで予測して実測

繰り返しといっても、文章がそのまま出るわけではありません。本試験の肢の96.4%は過去の論点の再利用ですが、 その38%は正誤を反転させて出ます。だから文章の丸暗記ではなく、次の「表」で要件と効果を覚えます。

3. 覚えるのは、表47枚だけ

条文603本・27.8万字は読みません。1論点=表1枚に、出る区別だけを収めました。合計約5.4万字=条文の5分の1です。

時間の目安
出題された条文ぜんぶ27.8万字通読だけで11.6時間
このサイトの表47枚5.4万字通読135分・1日1枚で47日

解き方は、10の型にまとまる

798肢を1肢ずつ解いて、条文の当て方を10の型にしました。表で覚えた区別を、どう当てるかの道具です。

考え方何をするか
適用ルールをそのまま当てる。条文や判例が答えを直接出す型。
要件要件をそろえる。条文が挙げる条件を1つずつ確かめ、1つでも欠ければ効果は生じない。
原則例外原則とただし書。まず原則を出し、次にただし書の条件が揃っているかを見る。
場合分け場合で分ける。前後・立場・向きで結論が変わるので、全部の場合を出してから設問がどれかを見る。
語の過不足を見る。善意か善意無過失かなど、条文が求める語が足されたり落とされたりしていないか。
効果効果のすり替え。無効か取消しか、できるかしなければならないか。効果の言葉が入れ替わっていないか。
列挙列挙に入っているか。条文が数を限って挙げているとき、設問のものがその中に入っているか。
該当言葉の意味に当たるか。「第三者」「特定工作物」など、条文の言葉に設問のものが当たるか。
数字数字のすり替え。年数・面積・金額・割合と、以上か超か。
主体誰がするのかを見る。義務を負う人・権利を持てる人・請求できる人が入れ替わっていないか。

肢ごとに、どの型を使ったかを画面に出します。 結論は公式の正解と機械で照合済みです(798肢すべて一致)。

4. 覚えた法律の使いどころ

条文を科目別に並べても、いつ使うかは分かりません。目的をたどると、その途中の分岐で効く法律が決まります。だから科目名ではなく、自分がどの立場で何をしようとしているかから入ります。

立場そのときの場面700問中
買主マンションを買う13問
土地を買って家を建てる8問
一戸建て(新築)を買う5問
農地を買う3問
借主事業用に借りる/住居を借りる27問
相続人親から受け継ぐ13問

数字は過去12年・14回・700問を1問ずつ場面に割り当てた結果で、単年度ではありません。 買主の4場面で29問、借主で27問、相続人で13問あり、この3つの立場だけで69問を占めます。 立場ごとに束ねてあるので、1つの立場をたどれば、その下の場面はまとめて覆えます。 マンション13問と一戸建て5問を分けているのは、同じ「買う」でも確認する相手と手続きが違うためです。

分岐をたどると、法律に着く

「8種制限」という名前だけを覚えても、いつ効くのかは分かりません。逆に、目的を達成する手続きをたどって条件分岐に当たれば、そこで効く法律は1つに決まります。下の例なら「売主が業者か個人か」という分岐が、8種制限が働くかどうかを決めています。

マンションを買う(目的:管理と共用部分の負担まで含めて、住める状態で手に入れる)

売主が宅建業者か、個人かを確かめる
 なぜ:業者が売主のときだけ、買主を守る8つの縛りが働くため
 手続き:重要事項説明書の「取引態様」の欄を見る
 → 8種制限(33条の2から43条までの8つ)

達成:引渡しを受け、自分名義の登記が入り、管理組合の一員になる

この分岐を持っていれば、設問が「売主は宅建業者である」と書いた時点で、 使う条文が33条の2〜43条の8つに絞られます。 名前から入ると8つを毎回思い出すことになりますが、分岐から入れば思い出す対象は 「業者か個人か」の1つだけです。宅建業法20問のうち、この形で入口が決まる問が 1回あたり5〜6問あります。

判定の順番で、読む量が変わる

同じ条件をそろえても、確かめる順番によって読む量は変わります。上の段ほど、否定されたときに消える範囲が広くなるように並べてあります。1段目が否定されればその下は検討する必要がなくなり、下の段ほど扱う場合が狭くなります。

クーリング・オフができるかここで終わる場合
1売主は宅建業者か違えば8種そのものが働かない
2買主は宅建業者か業者なら適用されない
3申し込んだ場所は事務所等か契約した場所ではなく、申し込んだ場所で決まる
4引渡し+代金全額か両方そろったときだけ。片方ならまだできる
5書面で告げられたか告げられていなければ8日は始まらない
68日を過ぎたか14日にするなど買主に有利な特約は有効

6段ありますが、最後まで降りるのは一部です。1段目で「売主が個人」と分かれば、確認は1回で終わります。 条文の並び順や配点順に並べると、この打ち切りが働かず、毎回6段すべてを確かめることになります。

6.弱点ノートを作り、減らす

学習の中心は、覚えることではなく答えられない論点を減らすことです。解けば弱点が増え、答え直せれば減ります。1日30分弱、すべてスマホで完結します。

① 解いて弱点を出す(20分)

本試験に出た問題を、そのままの形で解きます。外した肢は弱点ノートに自動でたまります。 正解しても「自信がない」と申告すれば、同じく残ります。

② たまった論点を読む(2分)

1論点が1枚の表で、試験で問われる区別だけが載っています。 読むのは、間違えた論点だけで足ります。最初から順に読む必要はありません。

③ 出し直して減らす(3分)

答え直せた論点は弱点ノートから消えます。消えた論点も、翌日→3日後→7日後→14日後→30日後と 間隔を空けて戻ってきます。寝ころんだまま親指だけで回せます。

増えるのは解いた分だけ、減るのは答えられた分だけです。 進み具合は、読んだ枚数ではなく弱点ノートの残りで見ます。 どの試験でも同じやり方で、対応している5試験すべてに入っています。

やり方は5試験とも同じですが、合格基準も出題の形も試験ごとに違います。 科目ごとに何問取りに行くか、どこを学習範囲から外すかは、試験別の学習ガイドに書いてあります。

試験ごとの勉強方法の記事一覧